当サイトでは、企業のメンタルヘルス対策をサポートしてくれる「EAP」について紹介しております。
サイト内では下記を説明していますので、厚生労働省の定める「メンタルヘルスケア指針」の実現を目指す上での一助としてください。
職場に最適なEAPを選択する為の予備知識としてお役立ていただけると思います。
厚生労働省が数年に1度行っている「労働者健康状況調査の概況」の資料（平成19年度）によると、「心の健康対策に取り組んでいる」事業所の割合は、全体で3割程度（1000～5000人以上の大企業では9割、100人以上の企業では6割程度）となっています。
数字だけを見れば、日本企業にもメンタルヘルスケア対策の重要性は浸透してきているように思えますが、現在でも“働く人のうつ病や自殺”の件数は増加しており、まだまだ労働者の心の健康が守られる社会とは言い難い状況が続いています。
「取組んではいるが、効果が出ていない」この状態のまま放置している企業も多いのではないでしょうか？
「メンタルヘルスケア対策を行いたいとは思うが、何から取り組めば良いのかわからない」「日々の業務が忙しく、一から体制を作る余裕がない」「必要性を感じない」といった声もあり、従業員と指揮管理者の間に立たされている人事・労務担当者が頭を悩ませているのが現状のようです。
欧米の多くの優良企業は、従業員の心の健康と会社の業績には密接な関係がある事を知っていて、メンタルヘルスケア対策には十分な配慮を行っています。もちろん、社員のメンタルヘルスを重視しているということ自体、「優良企業」と呼ばれる要素の一つである事は自明です。
とはいえ、費用対効果を何よりも重視するのも欧米企業の特色でしょう。選択されているのは「専門的なノウハウを持つ外部資源をフル活用する」という方法。すなわち、「外部EAPの導入」なのです。メンタルヘルス問題を予防～対策までトータルにケアしたい企業、社員の復職支援や、管理職への指導法教育など問題をピンポイントで解決したい企業等、様々なニーズに合わせてEAPが活用されています。
EAPできちんと効果を出すキーポイントは、「ニーズに合ったEAPを選ぶこと」「きちんとしたパートナー（EAP企業）を選ぶこと」です。その為に押さえておきたい必須情報をまとめたサイトです。